2017年5月15日（月）午後3時～午後5時（会場：三鷹SOHOパイロットオフィス会議室、参加者：狸吉、致智望、山勘、恵比寿っさん、ジョンレノ・ホツマ、本屋学問）
新緑目に鮮やかな好時節となりました。このところ全員参加が続き、月に1回とはいえ皆さん元気に出席できることは大変結構なことです。今回は、「ヘリコプターマネー」、「HAARP」、「死後離婚」と聞き慣れない言葉が登場しました。実にいろいろなジャンルの話題を語り合えること、それが本会の本質的な趣旨かもしれません。詳細はHPでどうぞ。
（今月の書感）
・「黄金の相場予測2017─ヘリコプターマネー」（致智望）／「父と私」（山勘）／「シルミド『実尾島事件』の真実」（狸吉）／「ロシアについて─北方の原形」（本屋学問）／「恐怖の地震兵器 HAARP 3.11の東日本大震災は人工地震によるものだった！？」（ジョンレノ・ホツマ）
（今月のネットエッセイ）
「戦争反対、軍備賛成」（山勘）／「日本人は絶滅危惧種？」（山勘）／「LED電球の寿命」（恵比寿っさん）／「高齢者の不眠症」（狸吉）
黄金の相場予測2017─ヘリコプターマネー／若林栄四（日本実業出版 本体1,500円）
著者の若林栄四は、東京銀行、三菱東京UFJ銀行の海外各地の支店長を務め、その後勧角証券副社長を務め海外にて長く勤務した人で、1996年に退職して外国為替コンサルタント会社を興し代表取締役を務めている人です。
本書の表題「ヘリコプターマネー」とは品のない軽薄な印象を受けるが、内容は著者の歴史観と歴史事実に裏づけられた大変重みのある内容であり、この人の論評は、国内外からの機関投資家から絶大な人気を博しているとのことである。
政府財務省が発行した国債を市中銀行が買い入れ、それを日銀が買い取ると言う今の状況を、ヘリコプターマネーとは言わないとの事。財務省が発行した国債を日銀が直接買うことに付いてヘリコプターマネーと言うもので、現在では法律によって固く禁じられていると言う。
日本の歴史上、このヘリコプターマネーなるものが、過去に行われた事実があると言う。1931年、関東大震災の後8年間の大デフレが続き、時同じくして世界恐慌にみまわれた。そこからの脱出策がまさにヘリコプターマネーそのものであったと言う。そのヘリコプターマネーの後処理は大変で、まかり間違えると国際信用力を失うところであったと言う。
1931年に高橋是清がこれを実施、し金兌換の禁止と戦費調達に寄与したと言う。その高橋は2.26事件で暗殺されたので、ヘリコプターマネーに対する高橋の認識度は謎のまま終わっているが、世界同時不況を迎えたものの、日本が一番先に不況脱出した事実が残っている。
半面、政府の多額の借金は、インフレによってチャラになり、1945年の敗戦を迎えることになり、その後の経済状況が如何なるものであったか。結果の是非は本書に述べられていないものの、物価は100倍にもなったと言う。戦後が無かったとしても50倍にはなっていただろうと言う。結局国民にすべてのしわ寄せを負わせたことになり、この辺りの実情がこと細かに記載されている。
著者の論調は、過去の事実関係を正確に分かりやすく分析し、データ化してチャート化し、デフレとインフレのサイクルを「黄金分割の日柄」なるものとして提唱し、そのチャートから近未来を予測し、日本に於けるヘリコプターマネーなるものの実施を予測している。
著者の言う黄金分割とは、世に言う黄金比のことで、正方形を２分割しその片方の隅と対面の中心を結んだ線を正方形の外に伸ばして形成された長方形を言うもので、いわゆる黄金比そのものを過去のデータから生成した図形を作って、彼の言う「黄金分割の日柄」論にしている。
この論理を元にして、将来予測をしているのが本書の内容であり著者の主張するところである。過去のデータが正確にその法則に乗っ取っていると言う証明が、本書の前半を占めつつ著者の論理を展開している。そして最近のデータと過去の事実を照らし合わせた結果を以て将来予測を論じるのが後半である。
あくまでも歴史事実を積み上げてそのデータを「黄金分割の日柄」に照らして、著者の論理の正確さを証明し、将来予測を論じているのだが、何故に経済事象が黄金比に乗っているのか、その辺りの説明が無い。私に言わせれば過去の事と、黄金比の関係が正確であったと信じても将来事象もその論法に沿うと言う証明は無いのである。
著者は、その結果から将来を予測することが出来ると主張する原点は、歴史事実がそうだからと言う以外に説明は無い。要は、そのサイクルで経済が回ってきた、それを元に近未来を予測するのが、本著者の趣旨であり狙いと読んだ。
その論拠による著者の予測が恐ろしい事になっている。日本政府は、2022年にヘリコプターマネーを実施することになるだろうという。そして2029年にその結果がデフレ脱却として日本経済は大きく発展すると言っている。
論じられているのは、日本経済だけでなく工業、エネルギー、などあらゆる分野の黄金比が計算され、結論には何となく納得してしまう。日本政府がヘリコプターマネーを実施するまでに今から５年の猶予があることになっている、しかしそれまでの推移は尋常では無い。2017年の６月から、トランプが率いる米国は国力が衰え始め為替は徐々に低下して行くと言う。
一方、日本経済は、その5年間の間徐々に75円程にまでドル安となり、日本政府は打つ手が無くなりヘリコプターマネーに踏み切ると言う。その時点では、株やドルが底値となり買いのチャンスとなると言う。そして、2029年には世界に先駆けてデフレ脱却に成功するであろうと言うのが著者の論点である。その時は、国債は限りなくゼロとなり、日本政府の負債はゼロに近く、物価は今の50倍になっているであろう。今年は2017年だから12年後の2029年にはリセットされた新生日本経済がスタートと言う事で、一見ハッピーの様に思えるが如何であろう。
肝心の「黄金分割の日柄」理論に付いて、私は完全に理解していません。財産と言うほどのものを持ち合わせていないし、増やす意思も無いし、歳からくる意欲の減退もあって難しい理屈を理解するのが大変です。誰か、勉強して分りやすく解説して貰えたらと思うのは、少し調子が良い事と思いますが、宜しくお願いしたいものです。
（致知望 2017年4月29日）
私こと田中真紀子による、父であり政治家であった田中角栄との思い出話である。父角栄に、朝な夕なに？あの声で、マコちゃん、マキ子、マコスケ、じゃじゃ馬、シャモスケなどと呼ばれて可愛がられた真紀子は、幼少時から観察眼と記憶力が抜群で利発な子だった。たとえば父の朝の身支度や母の介添えの一挙手一投足、洗面具や着衣などの“道具立て”までつぶさに覚えている。お嬢さん時代のアメリカ留学時や父に同伴して海外要人と会った折りの彼女らしい自由なふるまいなどもリアルに描写される。そんな彼女がみた田中政治のエピソードがふんだんに語られる。
田中角栄は、昭和22（1947）年に衆院初当選し、10年にして郵政大臣に就任した。39歳の若さだった。組閣の直前、岸首相はそれまで「よく働いてくれた。君をかならず入閣させる」と言っていた前言を翻した。これを官僚派の岸が党人派の角栄を軽視したと見て河野一郎が激怒し、岸に直談判して角栄入閣となった。以来、党幹事長、政調会長、大蔵大臣、通産大臣、総理大臣と破竹の快進撃をする。ポスト佐藤を争った自民党総裁選は“三角大福”が争い、“角幅戦争“となった。結果は角栄総理誕生（第64代目自民党総裁）となったが、時の佐藤総理は自派の“代貸”“懐刀”と言われた角栄を置いて、実兄の岸とともに岸派の直系福田赳夫を推した。結果は岸と佐藤の“憮然”とした表情が写真に残ることとなった。「福田は田中の金権選挙に敗れた」などと言われたが、「ニッカ、サントリー、オールドパー」とも言われ、父だけでなくみんなカネを使ったと真紀子は言う。
角栄は、建築、住宅、ダム、道路、港湾、河川など多くの公共事業の根拠となる法律を作った。全国治水砂防協会会長を長年務めた。こうした実績を踏まえて、昭和42（1967）年から1年2カ月かけて自身が会長を務めた党の都市政策調査会で「都市政策大綱」をまとめた。これが、昭和47（1972）年発行の「日本列島改造論」（日刊工業新聞社）のベースとなった。この書は「長年父が温めてきた政策の集大成であり、四半世紀の思いや理想を随所に込めた特別な一冊」だと真紀子は言う。
昭和50（1975）年9月に始まったロッキード事件にも触れて「3つの疑問」を上げる。疑問１は、同じく米ロッキード社が売り込み工作を行ったというのに、欧州諸国では不問に付されたり大した騒ぎにならなかったが、日本では大騒ぎになった。これは“クリーンさ”を標榜して田中内閣の後を襲った三木武夫政権だったことと、昭和49（1974）年の「阿波戦争」（三木の推す久次米健太郎と角栄が公認した後藤田正晴が争った徳島県の保守分裂選挙）も尾を引いていたのではないかと言う。
疑問2は、アメリカの公聴会で、当時のロッキード社副社長コーチャンと東京事務所代表クラッターの証言は「嘱託尋問調書」であり、すなわち東京地検の起訴しないという約束と最高裁の起訴されることはないという“宣命”によるものであると言い、これによって、コーチャンらに対する弁護団の反対尋問も最後まで実現しなかったと言う。
疑問3は、丸紅ルートの一審判決（岡田光了裁判長）が出た直後に、岡原昌男元最高裁長官が、「一審判決は重い。控訴審、上告審は真偽のやり直しではなく、新事実の主張があれば、その点だけを調べるに過ぎない。このため、上級審で逆転無罪となるケースはほとんどなく、一審判決はそれほど重いのだ。（中略）高裁、最高裁で覆ることは法律家のだれがみても百パーセントあり得まい」と語ったことを取り上げ、「国民に対して日本の司法に対する予断と偏見を与えることになる」として「私は慄然とした」と真紀子は言う。身内の怒りとも取れるが一理あるとも言える。
田中派の膨張と分裂騒動、父角栄が脳梗塞に倒れた経緯も生々しく語られるが、登場人物の名前がすべて伏せられている。例えば竹下登の名さえ見えない“深慮”は真紀子らしくないようにも見える。ともあれ、本書は、「シマ憶測や伝聞、自己宣伝目的」で書かれた多くの“角栄本”に抗して、「父の喜びや悲しみ、プライドや悩み」を書いたものだと著者は言う。
（山勘 2017年5月11日）
ロシアについて─北方の原形／司馬遼太郎（文芸春秋 1986年6月 1,200円）
「隣りの土々（くにぐに）」という題で総合誌に連載したものの書籍化で、第38回読売文学賞（1986年）を受賞した。著者は大学で蒙古語を専攻し、学生時代からロシア文学や中国史に親しみ（ペンネームも司馬遷に由来する）、戦時中は戦車兵として中国・満州に従軍経験があり、ロシアや中国には強い関心と知識を持っていたようだ。
アメリカやヨーロッパの歴史はある程度身近だが、ロシア史はあまり馴染みがない。著者はその豊富な識見と筆力を駆使して、初心者にも理解しやすく、また表情豊かに描いていて、著者がロシアという国に並々ならぬ愛着と興味を抱いていたことがよくわかる。
長くモンゴル人に支配されていたロシア平原にロシア人国家が誕生するのは16世紀で、その後モスクワを中心に専制的なロマノフ王朝が成立し、皇帝や貴族たちが土地も農奴も私有化した。侵略者に収奪され尽くしたロシア人は独裁体制をつくり、教訓的に同じ方法で国民を苛酷に支配する。それが後のロシア革命の原因になったともいわれている。こうしたロシアの非近代性については、大名が土地も領民も私有しなかった同時期の徳川政府の先進性と比較しているのが面白い。
ロシアの国家成立が他よりも遅れた理由について著者は、中国のように広域で精密な農業社会が構成されていなかったこと、長城も城塞都市もつくらなかったことが外敵の侵入を容易に許し、常に外部を警戒せざるを得ない状況と国民性をつくった。それが今日まで続くロシア社会の原形質だといっている。
江戸時代の日本とロシアの関係に関する記述も興味深い。18世紀、広大なシベリアの地は木材と毛皮が主産業で、労働者用の町と官吏や軍隊の駐屯地が点在していたが、ヨーロッパや首都からはあまりに遠く、食糧や衣類の補給がきわめて困難だったことから、病人や死者が絶えなかった。そこで安定した補給や居留地の確保、貿易相手として目を付けたのが日本で、日本とロシアの因縁はシベリアの飢えと渇えから始まったと著者はいっている。
できるだけ情報を得て日本と関係を持ちたいロシアは、航海学校のなかに日本語学校をつくり、難破漂流した日本の漁師や商人を首都まで連れていくなど厚遇したようだが、毛皮を衣料にする習慣のない日本と毛皮貿易が成立するはずもなく、漂流日本人を届けがてら友好関係をつくりたいロシアに対して、江戸幕府の外交態度は冷たかった。その後ロシアは千島列島や樺太で日本人と小競り合いを続け、イギリス、フランス、アメリカなど列強の一翼として日本に開港を迫る政策に転換する。しかし、江戸期の日本は世界の文明国の歴史のなかで類希なる非武装国家だったそうである。
日露戦争後、ロシアの報復を恐れた日本は虚勢に満ちた強硬な外交政策を進めていくが、「大正時代の日本は、それまでの日本の器量では決してやらなかった2つのことをやった。『対華21か条の要求』と『シベリア出兵』は、理由もなく他国に押し入り、その国の領土を占領し、その国の人々を殺傷した。これがまともな国のやることだろうか」と著者はその後の日本のやりかたを批判している。
国家にも心理学が適用できるとすれば、日本とロシアの関係ほど心理学的なものはない。堅牢な理性と穏やかな国家儀礼、慣習だけでお互いを見ることができるようになるには、よほどの歳月が必要かと思われる。「平和」という言葉は、他国に対して心理的、軍事的に恐怖を感じさせている状態のなかで使うべきものではない。著者はこう結んでいるが、これは日ロ関係だけでなく、今日の世界のあらゆる国家間にいえることである。
本書が書かれたのはソ連崩壊前であるが、とくに北方領土問題について“解決済み”と主張するロシアには日本固有の領土だと通知し続けることが重要で、「日本の国内世論という炉のなかをかき回す火掻き棒に仕立てる必要はない」「そういうことは無用のことというより、ひょっとすると有害なことになる」と述べている。30年経た現在でも十分傾聴に値する見解である。
（本屋学問 2017年5月12日）
恐怖の地震兵器 HAARP 3.11の東日本大震災は人工地震によるものだった！？／並木伸一郎（学研 2012年10月発行）
著者は電電公社勤務の後、奇現象、特にUFOの問題の調査・研究に専念とあるので、それだけで記載内容もその延長線上の偏ったことと思われてしまい、詳細に本文を読まない方もおられたのではないかと思う。
「3.11の東日本大震災は人工地震によるものだった」というのは、以前の小生であれば、SFの類か眉唾ものかと本書の中身を見なかったかも知れない。
しかし、最近、インターネットで「HAARP」に関連した裏情報が飛び交っていることを知り、発端からの基本的なことを確認しようと、本書を取り上げて見ました。
本書は著者の知り得えた事実を伝えており、にわかには信じがたいと思いつつ、思い当る点が多々あり、あまりにも事の重大さにどう対処してよいのか空恐ろしくなった。
目 次
プロローグ 世界を破滅へと導く超兵器HAARP
地震兵器への道を拓いた天才ニコラ・テスラの世界送電システム
天空を舞台にした究極の軍事防衛システム
アメリカが開発する超兵器＝HAARP
HAARPが可能にするマインド・コントロール
HAARPとブルービーム計画
HAARPは“地震兵器”として稼働している
HAARPは超物理学兵器へと進化し続ける
HAARPと悪魔のゴッドシールド計画
エピローグ 天空から奏でられる悪魔の「メロディー」
「HAARP」とは、「High-frequency Active Auroral Research Program：高周波能動（活性）オーロラ研究プログラム」といい、平和的利用を目的とするシステムとされていたのがいつしか軍事的利用を目的とする地震兵器になっていった。更にマインド・コントロールのシステムへと進んでいる。
表題「HAARP」からは「兵器」という恐ろしい言葉は見当たらないが、陰謀が明らかになり兵器とみなされるようになった経緯を紐解いている。
発端はニコラ・テスラなる人物が100年以上前に人工地震を起こし、テスラ波と呼ばれる強力な電磁波を1899年に開発したことに始まる。1900年には送電装置から地面を媒体としてエネルギーを如何なる場所にも送れる「世界システム」構想が発表され、その後、旧ソ連やアメリカで地下深く浸透していったことが分かります。
このテスラ波から殺人光線のアイデアが生まれ、レーザー兵器、素粒子兵器、気象兵器、エネルギー防御シールド、地震兵器へと結びついていく。この隠され続けてきた長い歴史の詳細を知ることによって、事の重大さに気が付いた次第です。
この経緯を全く知らず、いきなりこれらの話を断片的に知らされても、通常の人間では今までの常識を超えた想定外の出来事にSF映画か空想上の空言として無視すると思います。
国のトップクラスは当然知っているが隠し通しており、間違っても国民には説明できない事柄が含まれているからである。
以前から、自分自身、地球温暖化の原因は二酸化炭素説で、現在も二酸化炭素を減少させる対策を世界のトップクラスがだまし続けている理由がはっきりした。
二酸化炭素を温暖化の悪役の隠れ蓑に仕立てて、太陽の活動から電離層の解明など「HAARP」に目が行かないようにしていると合点しました。
異常気象、頻発する巨大地震、テロ行為、全てが意図のもとに起こっている。全てが「闇の組織」により、計画通り進行しているモンスターマシンの正体は電磁波兵器である。稼働開始が1994年、より機能が高度になり電磁波兵器が地震兵器としてばかりでなく、気象コントロール兵器、さらにはマインド・コントロール兵器としても機能する究極の最終兵器へと変貌し、2012年、世界システム化したモンスターマシンが稼働体制に突入している。
この流れに至るのは、人類の未来を操る邪悪な意思の存在があったからである。この影の世界政府とは、ロックフェラー家とロスチャイルド家の両財閥を頂点として、TC（日米欧三極委員会）そしてCFR（外交問題評議会）が中心となり、CIA(中央情報局)やNSA（国際安全保障局）などの情報機関が関与する秘密組織だと言われている。
なぜ、このモンスターマシンなる、恐るべき悪魔の兵器を陰で操る「闇の組織」の真の目的は、以前にも話題になったことのある地球全体で見たときの将来に向けての人口削減計画である。
キリストの最後の審判で天の怒りの雷から信者は生き残れるが、異端者は雷を受ける。標的は国家ではなく国民で、日本やアメリカは自国の人口を減少させようとしている。世界規模で人口削減計画に着手している。
日本はアメリカから常に地震兵器という目に見えない脅威にさらされていることを知った。1945年、地震を使った対日心理戦争と題された米軍が日本近海の海底プレートで、核爆発による地震と津波を起こす計画があったが、精度も効果も遥かに凌ぐ原爆が使用された。と、米の情報機関OSS（CIAの前身）が作成した機密文書が情報公開法により2005年に公開された。
当時からの計画が、表ざたにならない3.11の実験に繋がっていたことが読み取れました。
（ジョンレノ・ホツマ 2017年5月12日）
シルミド「実尾島事件」の真実／城内康伸（宝島社 2004年5月）
本書は1971年韓国で実際に起こった、秘密部隊反乱事件の発端から鎮圧までのドキュメンタリーである。発生当時この事件は国家機密として厳重な報道管制が布かれ、30年近く経って当時の真相を伝える出版物が登場した。
この事件は1968年、北朝鮮が韓国に大統領府襲撃のゲリラ部隊を潜入させたことに始まる。韓国はゲリラを撃退すると同時に、敵と同じ組織を結成し反撃に出ることを決定した。それが空軍所属の秘密組織684部隊（1968年4月結成に因む）である。ここに配属された隊員31人とその教育隊員全員は周囲から隔絶された孤島「実尾島（韓国名シルミド）」に送り込まれ、日夜激しい訓練が行われた。短期間で精鋭部隊を作る訓練や体罰の厳しさは筆舌に尽くし難い。事実この訓練期間中に何人もの兵士が命を落としている。
本事件については、684部隊の生存者である教育担当の元小隊長の証言に基づく単行本、「実尾島（シルミド） －生存者キム・バンイル元小隊長の証言-」(右下画面)がある。こちらは教官として隊員たちに日々接していただけに、隊員の心情にまで立ち入った描写が生々しい。ことにバスを強奪して警戒線を突破して行くあたりは、テレビの実況中継を見ているようだ。しかしながら、事件全体を俯瞰するには城内氏の著書の方が優れていると思う。
さて訓練が終わり、部隊が出撃寸前に突然政府の方針が変わり、出撃は中止、部隊はそのまま留め置かれた。しかもその後秘密作戦の漏洩を恐れた政府の方針で隊員は除隊も許されず、そのまま島内で訓練が続けられた。その上待遇も悪くなり隊員の不満が爆発した。31人の隊員は教育部隊の兵士を殺し、連絡船を奪って本土に上陸し、路線バスをハイジャックした。ここまでの銃撃戦で隊員７人が命を落とし、残り24人が奪ったバスで首相官邸を目指す。途中何度も警戒線を突破するが、最後の警戒線の前で力尽き自爆する。途中負傷して脱落し救助された隊員も4人いたが、大急ぎの裁判で全員死刑となった。
このような非人道的な作戦が政府の手で実行され、関係者を全員抹殺して隠蔽を図るなど、本当にあったことだろうかと驚く。しかし、日本も敗戦後、戦前・戦中の政府発表の嘘が暴かれたのだから似たようなものか。
本事件は2003年に映画化されたが、ドラマチックにするため、隊員をすべて囚人やヤクザとして描いている。映画を見た遺族が「事実と違う」と抗議し、韓国政府が調査に乗り出した由。
（狸吉 2017年5月12日）
戦争反対、軍備賛成
朝鮮半島をはじめ日本周辺にキナ臭さが漂っている。憲法施行70周年ということで、5月3日の新聞各紙は憲法改正の是非を巡っていっせいに社説を掲げた。とりわけ憲法第9条を巡る主要6紙の主張は旗幟鮮明だ。改憲反対では、朝日が「この歴史への自負を失うまい」、毎日が「前を向いて理念を生かす」、東京が「9条の持つリアリズム」と理念重視の立場から現行憲法擁護論を展開した。改憲賛成では、読売が「自公維で3年後改正を目指せ」、産経が「9条改正で国民を守り抜け」、日経が「憲法と現実のずれ埋める改正を」と現実重視の現行憲法改正論を展開している。
護憲の代表格・朝日の社説「憲法70年 この歴史への自負を失うまい」では、結論部分で「国民主権、人権尊重、平和主義という現憲法の基本原理が役割を果たしたからこそ、日本は平和と繁栄を達成できた。ともかくも自由な社会を築いてきた。その歴史に対する自負を失うべきではない」と言い、「現憲法のどこに具体的で差し迫った不具合があるのか。改憲を語るなら、そこから地道に積み上げるのが本筋だ」と言っている。
改憲の代表格・読売の社説「憲法施行70年 自公維で3年後の改正目指せ」では、「安倍政権の安全保障関連法制定は、現憲法の枠内で齟齬を是正する一つの試みだった。だが、日本を取り巻く国際情勢の悪化を踏まえれば、十分とは言えまい」と言い、「最近、北朝鮮は核・ミサイル開発に伴う軍事的挑発を繰り返し、中国は独善的な海洋進出や軍備増強を続ける。自衛隊を憲法に明確に位置づける必要性は大きい」と言う。
要するに「理念」の朝日と「現実」の読売の違いである。朝日の「現憲法のどこに具体的で差し迫った不具合があるのか」という現実直視しない“おとぼけぶり”はあきれるほかない。
読売は3度にわたって憲法改正草案を発表している。そこでは「戦争の放棄」を謳い、「戦争の否認、大量破壊兵器の禁止」と「自衛のための軍隊、文民統制、参加強制の否定」を設けており、「日本国は、自らの平和と独立を守り、その安全を保つため、自衛のための軍隊を持つことができる」という具体的な一条項も盛り込んでいる。
おもしろいのは、朝日の「異論のススメ」欄（5月5日）に掲載された「憲法9条の矛盾 平和守るために戦わねば」という佐伯啓思京大名誉教授の論稿だ。その主旨は、「自衛権は主権国家の固有の権利である。憲法の平和主義は侵略戦争の否定であり、無条件の戦争放棄ではない。むしろ自衛の戦いは、平和を守るためにも、戦わなければならないであろう」 というものだ。こんな朝日の社論に合わない原稿を掲載してみせるのは、朝日の公正さを示す“大度”にも見えるが、「異論のススメ」という欄のタイトルからして、これは正論ではなく「異論」だということでもあろうか。
先の大戦での悲惨な体験を持つ人々はもちろんのこと、そんな体験がない人でも、聞けばおそらくほとんどの人が戦争反対と答えるだろう。だからといって軍備はいらない、ということにはならない。何度も書いてきたことだが、私は、「戦争」と「防衛」に対しては、「戦争」はやってはならないが「防衛」はやるべきだと「二元論」で考える必要があると思う。さらに、「戦争」は回避すべきであり、「防衛」は強化すべきだという「二重基準」を認める必要がある。通常、人が嫌がり否定する「ダブル・スタンダード」を認めるこの考え方は、言ってみれば建前論ではなく現下の安保環境の悪化に対処する現実論である。武力にものを言わせようという相手に、平和主義の“理念”を掲げるだけでは対応できまい。国家間の紛争解決は外交努力によるべきだが、外交を力あるものにするのは背景にある軍事力ではないか。だとすればその方向で改憲すべきであろう。
（山勘 2017年5月12日）
電車のつり広告を眺めていたら「彼女のわがまま 彼氏のなやみ」という宣伝文句が目についた。そんなわがままや悩みを解決してあげましょうという結婚式場か結婚相談所かの宣伝らしかったが、このキャッチコピーはそのまま、彼氏に同情したくなるような現代の世相ではないか。
今どきは男女の地位が完全に逆転している。たとえば料理である。結婚しても共働きが多いこともあるが、専業主婦でも家庭料理を作らなくなっている。したがって総菜産業が伸びている。、特に近ごろは、町中の小さな総菜屋さんが増えている。家庭料理にありつけない独身男も独身女も、亭主も専業主婦も、家の近くの総菜屋さんで恥ずかしげもなく？買って帰る。
先ごろ発表された国の人口推計では、日本の人口は50年後に8808万人になるという。晩婚化が進み、50歳まで一度も結婚したことのない女性が増えている。20歳代の女性の出生率が極端に減っている。いま40歳代になっていて、人の親となってもらいたい団塊ジュニア世代も頼みにならないらしい。この世代が婚期を逃せば事態はさらに悪くなる。
いきなりだが、人口減少がこのまま進めば、日本の人口は西暦2700年頃にたった1人になるというショッキングな推計がある。ポスト真実（真実後）とかフェイククニュース（うそニュース）の流行る今どきらしい情報にも見える。まさか日本人が死に絶えるとは思えないのだが、これは上念司著「財務省と大新聞が隠す本当は世界一の日本経済」にある仮説である。これは筆者が本気で、国立社会保障・人口問題研究所や総務省の将来人口推計データを使って独自に算出した推計である。
また、結婚しても夫婦のかたちや家庭のかたちが空洞化し、形骸化していく傾向も問題だ。そうした結果の現われが、最近話題になる“死後離婚”だ。これは誰の承認をえることもなく、「姻族関係終了届」という書類を役所に提出するだけで成立するという。死後離婚はほとんど夫が死んだあと妻が言い出すのが通例で、その逆はまずない。離婚の理由は、生前から夫や夫の実家とうまくいっていなかったが遺産と遺族年金をもらえるまで我慢してきたとか、夫の老親の介護をしたくない、一緒の墓に入りたくない、などといったことである。仏さんからすれば許しがたい裏切りである。
かくして少子高齢化に歯止めがかからない。ここで面白いのは、前掲書が、人口増加率と物価上昇率の間には何の関係もなく、少子高齢化と経済成長も関係ないと分析していることである。これが本当なら、少子高齢化が進んでも経済成長の道はあるということになる。
高齢化時代の経済成長と少子化対策は車の両輪ともいうべき政策課題である。いま自民党は、「こども保険」を論議している。社会保険料に「こども保険料」を上乗せして児童手当の財源をつくる狙いだ。別に「教育国債」のアイデアも検討されている。問題はいろいろあるが、結婚しない人にも、子供をつくらない人にも、子育てに参画してもらおうという視点が大事ではないか。子どもは社会全体で育てるべきだという共通認識ができれば、ひいては結婚や出生率の向上にも役立つのではないか。大げさに言えば、総力戦で日本人の絶滅を防がなければならないということになる。
（山勘 2017年5月11日）
LED電球の寿命
先日、自宅のLED電球が切れた。使用してから丁度4年。購入日付を書いてあるから間違いはない。
しかし、24時間点けっ放しにしているわけではない。１日せいぜい６時間くらいですね。
なので、点灯の正味時間は≒8000×0.25×4＝8000時間。
8000時間で切れたわけである。
以前から 白熱電球の寿命は3000時間
これじゃ、蛍光灯と同じ寿命ですね。
この電球はPanasonic製だったので信頼していたのに残念です。
買い替えたのは別のメーカーですが、どこの国か不明。同じように購入店名と日付、価格を記入して取り付けました。これはいつまで使えるでしょうか。楽しみにしています。
LED電球が普及しだしてから10年近くなります。
放電部がくすんできたら替えようと思っていても、なかなかそうならない。
LED電球の普及率は（総理府によると）2013年度で33％。
なお、電灯（屋内配線）といえども、工事には電気工事士の資格が必要です。しかし、蛍光灯からLEDに更新する場合でも、配線をいじらずに（グローランプを外すだけで）LED灯を取りつけさえすれば使えるように、LED灯内の配線がなされているので便利ですね。
また、蛍光灯の場合、長い棒状だったり、サークラインなので嵩張ります。
AmazonにLED灯を発注すると、安いうえに自宅まで無料で届けられるので、これは重宝です。
（これが宅配便クライシスの元凶なんですが…）
（恵比寿っさん 2017年5月12日）
高齢者の不眠症
「若い頃は夜ぐっすり眠れたのに歳をとったら眠れなくなった。その代わり昼間眠くなって困る」という声をよく耳にする。かくいう私も夜中に目が覚め、朝までうつらうつらと過ごす日が多い。 思うにこれは自然の摂理ではなかろうか？つまり現役を退いた年寄りは、無駄飯を食わぬよう昼間は居眠りや孫の子守で過ごす。夜は頻繁に目覚めて、熟睡している若者たちの警備役を務めるのだ。
毎日そのように過ごせれば問題は無いが、現代の生活では日によって仕事や会合で居眠りが許されぬことがある。先日「長寿高齢者社会を支えるセンサー技術」と題するセミナーがあり、何か解決策が聞けるかも知れぬと参加した。ロボット、人工知能、センサー技術などの専門家が講演するが、こちらの聞きたい睡眠問題は出てこない。質疑応答の際この問題について質問したら、無呼吸症候群で覚醒とか前立腺肥大による頻尿とか、先刻承知の的外れな原因と対策ばかり。そのどれにも関係ないというと答えはなかった。
「はてこんな悩みは自分一人か？」と思って、同世代の知人に尋ねると皆一様に同じ問題を抱えている。「それならば何処かに情報があるのでは？」とネット検索したところ、眠りの浅い原因が次のように列挙されていた。
１）高齢者は日中の活動量が減り眠りが浅くなる。
２）外出の機会が減り日中に光を浴びる量が少なくなり生体リズムが乱れる。
３）消費するエネルギー量が少なくなるため、必要な睡眠時間も減る。
４）加齢により一日の最高体温が低くなり、体温を下げるのに要する時間も短くなる。
５）高齢者は消費エネルギー量が少ないので、必要な睡眠時間も減る。
６）一日の中での体温変化のサイクルが前にずれ、朝早く目が覚める。
７）睡眠ホルモン、メラトニンの分泌量が減少する。
８）レム睡眠時に尿意を感じると、そのつど簡単に目が覚めてしまう。
９）その他慢性的な持病。
どれも皆分かったところで対策困難な原因ばかり。日常生活に大きな支障がなければ諦めるより仕方ない。それでも次のルールに従えば改善はできるとのこと。
１）早い就寝は避け、本当に眠くなってから床に入る。
２）短い睡眠時間で十分と心得、心配しない。
３）日中は外出し適度の活動をして日光を浴びる。
４）朝は毎日決まった時間に起きる。
「ことによると最新のセンサー技術で問題解決」と期待したがやはり無理だった。
（狸吉 2017年5月12日）